調査研究

全国のインターネットモニター1000人に聞きました

一般社団法人日本ウッドデザイン協会は、全国の10代～70代以上の男女1000人を対象に、ウッドデザイン賞と木材利用に関するインターネット調査を行いました。

ウッドデザイン賞2022は、木に関するあらゆるモノコトを表彰する顕彰制度として、2015年から第８回目として実施されました。2022年度から一般社団法人日本ウッドデザイン協会（以下、本協会）が主催となり、応募要項を刷新し、新たなウッドデザイン賞に生まれ変わりました。

本協会では、企業・団体・自治体など138会員（2023年3月時点）が入会し、ウッドデザイン賞部会、ビジネスマッチング部会、調査研究部会、広報普及啓発部会の４つの部会でウッドデザインに関する様々な活動を行っています。

この度、調査研究部会で、全国のインターネットモニター1000人を対象としたインターネット調査を実施いたしました。2022年12月にウッドデザイン賞受賞作品展示会場（エコプロ）で行ったアンケート調査では、回答対象者が来場者に限られていたため、全国を対象としたインターネットリサーチを実施しました。

ウッドデザイン賞・マークの認知度、ウッドデザイン賞受賞作品の評価、ウッドデザイン・木材利用に関する意識調査となっています。回答者は、前回調査のエコプロ来場者とは異なり、林業・木材産業の業界関係者が４％、非関係者が96％という属性になりました。各質問項目において、性別、年代、居住地域別の比較を分析しています。

今回の調査では、環境に対する質問項目を加えたところ、「木材が環境に良い」と回答した割合が85％となりました。また、木材が環境に良いと思う理由についても調査しました。木材がサステナブルな自然素材であることについては回答が多く、一方で、二酸化炭素の排出や炭素の固定などの回答は少ない傾向となりました。

木材を使うことは「伐って、使って、植えて、育てる」という人工林のサイクルの一部であり、二酸化炭素（CO₂）の吸収や国土を災害から守るといった森林の持つ多くの働きを発揮させるためにも、木材を使って森を育てることは大切なことであるということを今後の協会活動でさらに普及啓発していきたいと考えます。

調査概要

調査項目

属性

• 性別：男性50.2％／女性47.7％／無回答2.1%
• 業界関係者４％／非関係者96%
• 居住地域：人口分布に準ずる
• 詳細は添付資料参照

ウッドデザイン賞マークの認知度は、約２割であった

毎年恒例のウッドデザイン賞受賞作品展示会場（エコプロ）で行ったアンケート調査とは異なり、インターネットでの全国調査においては、ウッドデザイン賞マークの認知度は2割であった。

ウッドデザイン賞マークが付いている商品や建物等の印象は、「信頼できる」「安心・安全」「環境に良い」

木材を利用した家具や建物等があったらいいなと思う場所は、「自宅」「飲食店」「宿泊施設」「図書館」「学校」「オフィス」

木材製品を取り入れたい理由は、「落ち着くから」「香り・手触り・デザインが良い」「自然素材が好き」

「林業の成長産業化」「地域産業の振興」「地球の温暖化防止に貢献」「水源保全や災害防止に貢献」など社会課題に関する選択肢への回答は少なかった。

一方で、木材製品を取り入れたくない理由は、「何となく嫌いだから」

木材製品を取り入れたいと思わない理由として「森林破壊につながると思うから」を選択した人は全体数57人中8人（14％）で予測よりも非常に少なかった。

木材を利用することは環境に良いと思いますか？⇒８５％が「はい」と回答

木材利用が環境に良いと思う理由は、「木材は土にかえる自然素材だから」「木材は再利用・再資源化できるから」「木材は植えれば再生産できるサステナブルな素材だから」

木材が環境に良いと思う理由について、「化石燃料の代替としてのバイオマス燃料」「二酸化炭素の排出」「炭素の固定」の選択肢への回答は少なかった。

木の産地や製造国への関心度については、「いずれも気にしない」が約半数

回答者の96％が非関係者である調査の中で、「木の産地」と「製品の製造国」についてそれぞれ約３割の方が「気にする」と回答された。

おわりに

日本ウッドデザイン協会は、木を活用した、社会課題の解決をめざす取り組みを「ウッドデザイン」と定義し、「ウッドデザイン」に関わるあらゆる分野において、調査、研究、開発、事業創造、普及及び啓発する機関として、木のある豊かな暮らし、木材利用、森林・林業の成長産業化及び地方創生を推進して、脱炭素化等環境と資源に配慮した持続可能な社会の実現を図り、広く社会に貢献することを目的としています。

ウッドデザイン賞の実施やウッドデザイン賞をリソースとしたさまざまなビジネスマッチングや調査研究を通じて、その実現を図るべく活動を進めてまいります。

本調査で回答が期待するよりも少なかった項目については、特に普及啓発を行っていき、このような調査を定期的に実施することで、協会の事業活動の効果測定とし、ウッドデザインの推進に活かしていきたいと考えます。

※本資料に含まれる調査結果をご掲載頂く際は、必ず『日本ウッドデザイン協会調べ』と明記下さい。